キリン株式会社 × 公益財団法人日本財団　東日本大震災復興支援

「みらい食の研究所」贈呈式レポート　心と体にしみ入る商品を全国の食卓へ （3/3）

被災地を支援してくれた人々への恩返しのために

　事業方針の発表が終了すると、「復興応援　キリン絆プロジェクト」の贈呈式の時間となった。
　はじめに、キリンビールマーケティング株式会社の小西弘晃・宮城支社長から、主催者挨拶が行われた。
　「明日で震災から3年。改めて、被害に遭われた方々にお見舞い申し上げます。みらい食の研究所は心と体にしみ入る商品の開発を目指していますが、キリングループも飲料メーカーとして、心と体にしみ入る飲料の提供を目指しています。いずれお互いの商品が一緒になって、全国の食卓を彩ることができるでしょう。ぜひ気仙沼から新たな商品を誕生させてほしいと思います。キリングループも民間企業として、できる限りのサポートをさせていただくつもりです」

「みらい食の研究所」への継続的な支援に意欲を見せる小西・宮城支社長

　また、日本財団の海洋グループでチームリーダーを務める、荻上健太郎からも主催者挨拶が行われた。日本財団はキリングループが拠出した寄付金で基金を創設し、支援金の助成を行うことで被災地の水産業支援をサポートしている。
　「みらい食の研究所のブランド名「までーに」は、三陸地方の言葉でもったいないを意味します。この言葉に込められた思いを、三陸から全国、そして世界へと発信していただけたらと思います。震災から明日で3年となりますが、皆さんにとっては新たな一歩を踏み出す日になることでしょう。日本財団としても、キリングループと協力しながら、皆さんが進む一歩一歩にご一緒したいと思います」

主催者挨拶を行う荻上・チームリーダー

　続いて、キリン株式会社CSV推進部キリン絆プロジェクトの伊藤一徳・専任部長より、贈呈内容の説明が行われた。今回、「みらい食の研究所」に助成される2千万円の支援金は、「メイドイン三陸」の新たな高付加価値商品の開発、地域ブランドの育成、新たな販路開拓などに活用される。
　贈呈内容の説明が終わると、キリンビールマーケティング株式会社の小西弘晃・宮城支社長と日本財団の荻上・チームリーダーから、「みらい食の研究所」の河野代表に目録が贈呈された。

目録の贈呈後には、「みらい食の研究所」のメンバーを交えて記念撮影が行われた

　「キリングループのお客様を通じていただいた貴重なご支援に、身が引き締まる思いです。改めて、感謝申し上げます。私たちの開発する商品が、将来、一流になったと言われたときに初めて、被災地にご支援をくださった全国の皆様への恩返しができるのだと思います。商品はまだ試作段階ですが、お客様の口に入る前まで、徹底的に研究や試行錯誤を繰り返したいと思います。今後ともどうぞよろしくお願いします」
　目録を受け取った河野代表は、「みらい食の研究所」の取り組みが成功することが、支援者への恩返しになることを力説した。

試作品の徹底した改良に意欲を見せる河野会長

　また、贈呈式の最後にも、メディアとの質疑応答が行われた。
　メディアからの「キリングループだからこそ提供できる支援は何か」という質問に対しては、小西・宮城支社長が「キリングループの工場内にあるレストランで商品を提供したり、キリン商品を扱う飲食店を紹介するなどして、みらい食の研究所が開発した商品の販路拡大を後押ししたい」と今後の展望を語ってくれた。
　贈呈式が終了すると、試作品であるスープの試食の時間となった。
　会場には、「みらい食の研究所」の4社がそれぞれ開発した、「完熟牡蠣のポタージュ」「メカジキの地中海風スープ」「さんまとかつお出汁のつみれ汁」「豆と押麦の満腹スープ」の4種類のスープが登場。海産物だけでなく、ほうれん草など農産物にも、地元の食材が使われている。また、添加物を避けるために、お米を使ってスープにとろみを出すなどの工夫も行われている。試食会の参加者たちは、「みらい食の研究所」のメンバーたちからスープの食材や商品開発についての話を聞きながら、試食を楽しんでいた。

　

試食会に提供された4種類のスープ（左）と試食を楽しむ参加者（右）

　「気仙沼は水産業の町ですが、地形的にはほとんどが山です。だからこそ、開発する商品には地元の農産物もふんだんに取り入れたいと考えました」
　石渡商店の石渡・専務取締役は、商品開発のコンセプトを説明してくれた。「みらい食の研究所」のメンバーは週に1度の割合で集まり、勉強会を続けてきた。集まるのは、各社の仕事が終わる夜6時頃。勉強会は深夜まで続くこともたびたびあった。そして勉強会で学んだことを会社に持ち帰り、商品開発を行う。石渡・専務取締役によれば、「みらい食の研究所」のメンバーは、激務のために一度は体調を崩しているという。それでも、震災に負けず、新しい商品を世に出したいという思いが、メンバーたちを支えてきた。

商品開発のコンセプトを説明する石渡・専務取締役

　「建物やコピー機など、ハードの支援はたくさんありましたが、キリン絆プロジェクトのようにソフト支援に特化したものはありませんでしたので、とても助かりました」
　斉吉商店の斉藤・代表取締役社長は、今までにない支援の形態が、新しくプロジェクトを立ち上げるのに大きな助けになったと教えてくれた。
　「みらい食の研究所」によるスープ商品の開発は、まもなく最終段階を迎える。そして5月には、東京の百貨店で販売がスタートする予定だ。今後は半年に一度くらいのペースで、新たな商品を開発していくことも考えている。「復興応援　キリン絆プロジェクト」による支援をきっかけに、三陸ならではの新たな商品を世に送り出し、気仙沼や陸前高田の地域ブランドを全国に広めてくれることを期待したい。

心と体にしみ入る商品を目指して、力を合わせて頑張ります！

（注）「みらい食の研究所」では、新たに参画したい企業に対して常に門戸を開き、構成メンバーを増やしていく予定。

取材協力／有限会社パワーボール、写真撮影／和田剛